当社のサステナビリティ経営について
サステナビリティに関する基本方針
三菱製鋼グループは、いかなる経営環境の変化にも対応できる企業体質を確立することを重要課題と認識し、競争力ある事業の育成を通じて、持続的かつグローバルに発展することを経営の基本方針としております。
この方針の下、「経営理念」と「三菱製鋼グループ企業行動指針」「三菱製鋼グループ行動規範」に基づき、自らの社会的使命を果たすことでより信頼される企業を目指し、お客様・お取引先様・株主・従業員・地域社会など各ステークホルダーとの対話を通じて、持続可能な社会の実現に貢献します。
Environment（環境）
三菱製鋼グループは地球環境の保全が人類共通の最重要課題の一つであると認識し、事業活動のあらゆる面で環境の保全に積極的に取り組みます。
Social（社会）
三菱製鋼グループは人権、人格、個性と多様性を尊重し、安全で働きやすい職場環境を確保するとともに、人材の育成を通じて企業活力の維持・向上を図ります。
Governance（ガバナンス）
三菱製鋼グループはグローバルな事業活動において法令や社会規範を遵守し、公正で透明、自由な競争並びに適正な取引を行うとともに、企業価値の最大化を図るため常に最良のコーポレートガバナンスを追求し、その充実に継続的に取り組みます。
サステナビリティ推進体制
当社では、サステナビリティ委員会（委員長：社長執行役員）を原則として３か月に一回以上開催し、サステナビリティに関する事項を審議するとともに、重要事項については取締役会に付議または報告し、サステナビリティに関する重要事項の決定や対応状況のモニタリング等を行っています。
サステナビリティ委員会の下部組織として「地球環境委員会」、「カーボンニュートラル委員会」、事務局として「ESG推進室」を設け、サステナビリティ関連のリスク及び機会に関する評価、管理を含む当社のサステナビリティ推進に向けて、全社横断的に対応できるマネジメント体制としております。
また、2024年４月より、従来の「ESG分科会」を「ESG推進室」として組織化し、事務局としての機能を強化することで、ESG各課題への取り組み強化や情報開示の更なる充実・高度化を図っていく体制としています。
2024年度の取締役会における主な報告・審議内容
- カーボンニュートラルに向けた進捗
- 人権尊重の取り組み
- TCFD提言に基づく情報開示
- 社会貢献・地域共生活動について
- 人的資本の取り組み
- サステナビリティに関する情報開示について
サステナビリティ推進体制図
- ※ 地球環境委員会においては、ISO14001の要求事項に則って、エネルギー、GHG排出等に関する環境内部監査としてのマネジメントレビューを実施しています。また、自覚教育
により、省エネルギーや環境保全について全従業員に必要な知識が行き渡るよう活動しています。
重要課題（マテリアリティ）
当社グループは、ありたい姿と経営目標の実現による持続的成長と企業価値向上に向けた重要課題（マテリアリティ）を特定し、課題解決に向けたサステナビリティ経営を加速させています。
マテリアリティは、「当社にとっての重要度」と「ステークホルダーにとっての重要度」を軸としてテーマを洗い出し、双方の観点で特に重要度の高い4つの項目を重要課題として特定しています。なおこれらの課題は、SDGs（持続可能な開発目標）との関連性も整理しています。
また重要課題については、社会環境や事業環境の変化、投資家等の外部ステークホルダーとの対話の内容等を踏まえ、毎年再検証・見直しを行い取締役会の承認を経ています。今後、これらの課題解決に向けた取り組みをさらに推進していくことで、持続可能な社会の実現に貢献するとともに、当社グループの企業価値向上と持続的成長を図ってまいります。
マテリアリティの特定プロセス
2019年度に、以下のプロセスで当社グループのマテリアリティを特定し、以降も社内外の状況の変化を踏まえ、毎年その重要性に変更がないかを確認しています。
SDGs17の目標/169のターゲットや各種ガイドライン、ESG評価項目の内容、世間の動向や当社の状況、投資家等の外部ステークホルダーとの対話の内容等を踏まえ、課題を抽出
抽出した課題に対し、「当社にとっての重要度」と「ステークホルダーにとっての重要度」を基準に優先順位付けを実施
優先順位に基づいてマテリアリティの特定を行い、サステナビリティ委員会（初回特定当時は経営会議）でも議論したうえで、取締役会の承認を受け、マテリアリティとして外部にも開示
重要課題とSDGsとの関連性及び活動内容
| 重要課題 | 主な取り組み | 関連ページ | 関連するSDGs |
|---|---|---|---|
| 社会課題の解決に 寄与する製品の提供 | 成長市場の需要や社会課題の解決に大きく貢献することができ、かつ当社の強みを活かすことのできる5つの事業＋新規事業を特に「戦略事業」と定めて育成を進める。 |
海外鋼材 (P.82) 商用車用・車両用ばね (P.84) 特殊合金粉末 (P.86) 精密ばね部品 (P.84) 洋上風力関連製品 (P.88) 新規事業 (P.56) |     |
| 環境に配慮した モノづくり |
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| 人的資本経営の推進 |
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| ガバナンスの強化 |
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